会社員からのFIREブログ

FIRE（経済的自立と早期リタイア）を語るうえで必ず登場するのが「4%ルール」です。「年間支出の25倍を貯めればリタイアできる」という話を聞いたことがある方も多いでしょう。この記事では、4%ルールの仕組みを、具体的なシミュレーションを交えて...

「FIRE（経済的自立と早期リタイア）に興味はあるけれど、何から始めればいいのかわからない」——そんな会社員の方のために、この記事ではFIREを目指すための具体的な道のりを5つのステップに分けて解説します。順番に取り組めば、特別な才能やまと...

「FIRE」という言葉を最近よく耳にするけれど、具体的にどういう意味なのか、自分にもできるのか——そう思っている会社員の方は多いのではないでしょうか。この記事では、FIREの基本的な意味から、4つの種類、そして会社員がFIREを目指すための...

新NISA（少額投資非課税制度）では、株式や投資信託で得た売却益・配当金がともに非課税になります。これは長期投資家やFIRE（経済的自立・早期退職）を目指す人にとって大きなメリットです。しかし、配当金を非課税で受け取るためには「受け取り方法...

2024年1月から始まった新NISA（少額投資非課税制度）。旧NISAとどこが変わったのか、「金額」「期限」「枠」の3つのポイントに絞って、具体的な数字でわかりやすく解説します。変更点①　年間投資上限が120万円→360万円に拡大旧NISA...

iDeCoの一時金は60歳以上にならないと受け取れません。先にiDeCoを受け取り、その後に会社の退職金を受け取る場合、両者の間隔が10年未満だと「10年ルール」が発動し、退職金の退職所得控除が削られます（2026年1月1日施行・旧5年ルー...

会社の退職金を先に受け取り、その後にiDeCoの一時金を受け取る場合、両者の間隔が19年未満だと「19年ルール」が発動し、iDeCoの退職所得控除が削られます。間隔19年以上なら控除はフルに使えます。本記事では55歳早期退職のBさんを例に、...

iDeCoや企業型DC（確定拠出年金）は、老後の資産形成に優れた制度ですが、受け取り方によって税金や社会保険料が大きく変わります。上手に受け取れば数十万円単位の節税につながる一方、知らずに受け取ると損をすることも。この記事では、受け取り方の...

「老後2,000万円問題」が話題になって以来、会社員のFIRE（経済的自立・早期退職）を目指す人たちの間で、確定拠出年金への関心がますます高まっています。確定拠出年金には、個人が自分で加入する「iDeCo（個人型確定拠出年金）」と、勤務先の...

iDeCoも新NISAも証券口座で税金が掛からずに売買ができ、配当金にも課税されないという非常に有利な制度です。これらを活用して資産形成を加速させ、経済的自由（FIRE）を目指しましょう。iDeCo（個人型確定拠出年金）は、掛け金が全額所得...

国民年金制度はお得な制度ですが、さらにお得な制度として国民年金付加年金制度があります。国民年金保険料を拠出している人しか加入できませんが、400円/月を国民年金保険料に追加するだけで、年金支給開始時に基礎年金額が200円/年上乗せされて支給...

2025年度（令和7年度）の国民年金保険料は17,510円/月です。これを40年間支払うと17,510（円/月）× 12（月/年）× 40（年）＝8,404,800円となります。これに対して2025年度の老齢基礎年金の満額支給額は831,7...

公的年金の種類は大きく分けて国民年金と厚生年金（旧共済年金・旧船員保険を含む）に分けられますが、その仕組みを知っておくことは重要です。年金保険料を支払うことで以下の3つの年金の権利を得ることができます。1. 老齢年金が原則65歳以降（60歳...

会社員として勤めていると、自分が支払っている税金（所得税・住民税等）を全く気にしなくとも納税が完了しています。年末に年末調整の必要書類を会社に提出するだけで会社が全て納税業務を行ってくれるため、自分が実際にいくら税金を負担しているか実感して...

クレジットカードは家計管理する上で欠かせないアイテムです。クレジットカードを利用する上での大原則は1回払いのみで、分割払いやリボ払いは絶対に避けてください（高い利息がかかり、ポイント付与のメリットをはるかに上回るマイナスが発生します）。①支...

私も昔は財布の中に500円硬貨を見つけると貯金箱に入れて貯金をしていた時期がありました。貯金箱に硬貨が貯まっていくと視覚的な効果もあり”貯金をしている感”があり、当時はそれでよかったのかも知れませんが今考えると非常にもったいないと思います。...

かつて金利が高い時代（5〜7%）には財形貯蓄制度（勤労者財産形成促進制度）は非常に魅力的な制度でした。その後長らく続いた超低金利時代（1%未満）では得られる効果が小さくなっていましたが、2024〜2025年にかけて日本銀行が相次いで利上げを...

証券口座には、年間の損益を自分で計算しなければならない一般口座と、証券会社が損益を計算してくれる特定口座があります。確定申告の手間を省くためにも、特定口座の選択がおすすめです。特定口座はさらに「源泉徴収あり」と「源泉徴収なし」が選択できます...

証券口座を開設することでいろいろな金融商品を購入することができます。いろいろな金融商品として国内株式、海外株式、国債、社債、投資信託などがあり、銀行口座よりも購入しやすくなります。証券口座には、店舗型証券会社（野村證券、SMBC日興証券、大...

会社制度に確定給付年金（拠出：会社、運用：会社）や確定拠出年金（拠出：会社、運用：社員）があるか確認しましょう。確定給付年金を導入している企業はかなり多いです。ただ社員側でコントロールできる部分が、退職後給付時の選択以外ほとんどありませんの...